薬剤師の転職で後悔・不安なとき|入る前と入った後の確かめ方
内容確認:2026年11月8日
PR:このページには成果報酬型のアフィリエイト広告が含まれます。
転職を決めたのに、「前の職場のほうがよかったかもしれない」「聞いていた話と違う」と感じて、毎朝出勤するのがつらい。これから転職する人も、「失敗したらどうしよう」と不安で一歩が出ない。転職は生活が大きく変わる決断なので、後悔や不安を感じるのは自然なことです。不安を「確かめられること」に分けると、次にすることが見えてきます。
答え
- 転職で給与が上がる人も下がる人もいます。2025年に転職した人のうち、前の職場より賃金が 増えた人は40.8%、減った人は31.0%(厚労省「令和7年 雇用動向調査」、全産業)。
- 入職後に「条件が違う」と感じたら、まず 労働条件通知書(書面)と実際の違い を書き出します。明示された労働条件が事実と違う場合、労働者は即時に労働契約を解除できます(労働基準法15条2項)。
- これから転職する人は、内定後に 労働条件通知書で年収の内訳・勤務時間・就業場所と業務の変更の範囲 を確かめてから退職を申し出ると、後悔の多くを防げます。
転職した人の賃金はどう変わったか
| 転職した人の年齢 | 賃金が増えた | 変わらない | 減った |
|---|---|---|---|
| 全体 | 40.8% | 25.5% | 31.0% |
| 25〜29歳 | 49.8% | 25.0% | 23.9% |
| 30〜34歳 | 48.6% | 20.8% | 29.0% |
| 40〜44歳 | 44.9% | 24.6% | 27.4% |
| 50〜54歳 | 29.4% | 26.7% | 42.0% |
出典:厚生労働省「令和7年 雇用動向調査」表6(全産業。前職が雇用者で調査時に在籍している転職入職者)。薬剤師だけの数字ではありません。年収が上がる転職ばかりではないため、年収以外に何を得たいか(休み、通勤、夜間対応の有無など) を先に決めておくと、後悔しにくくなります(退職理由の整理)。
後悔の原因になりやすい5つの「聞いていた話と違う」
| 違いが出やすい点 | 入る前に確かめる書面・質問 |
|---|---|
| 年収(賞与・手当の条件、固定残業代) | 労働条件通知書の賃金欄。賞与の算定方法と支給実績、固定残業代の時間数(求人票と通知書の照合) |
| 勤務する店舗・異動 | 「就業場所・業務の変更の範囲」(2024年4月から明示が必要)。応援勤務の範囲 |
| 処方箋枚数と人数 | 1日の処方箋枚数、薬剤師・事務員の人数(一人薬剤師の基準) |
| 残業・休憩 | 前月の平均残業時間、休憩の取り方 |
| 在宅・当直・かかりつけの役割 | 担当する業務と件数(面接で聞く質問) |
入職後に「条件が違った」とき
- 書面と実際の違いを書き出す:労働条件通知書・雇用契約書と、実際の給与明細・勤務表を並べます。
- 会社に確認する:口頭の説明と違う点を、上司・人事に書面やメールで確認します。
- 法律の決まり:労働基準法15条は、使用者に労働条件の明示を義務づけ、明示された労働条件が事実と違う場合は、労働者は即時に労働契約を解除できると定めています。就業のために住居を変えた人が契約解除の日から14日以内に帰郷する場合は、使用者が必要な旅費を負担します(同条3項)。
- 相談:個別の判断に迷うときは、総合労働相談コーナー(無料・予約不要)に書面を持って相談します。
紹介会社を通じて入職した場合、紹介会社には、紹介した人に対して入職後2年間は転職の勧奨をしてはならないなどのルールがあります(有料職業紹介のルール)。入職後の困りごとは、紹介会社の担当者にも伝えて職場との調整を求められます。
前の職場に戻る・もう一度移るときの判断
- 試用期間:試用期間中でも、退職のルールは通常と同じく就業規則と民法627条(期間の定めのない雇用は申し出から2週間)で考えます。
- 前の職場に戻る:戻れるかは前の職場の判断です。辞めたときの関係と、戻った場合の条件(給与・役職)を確かめます。
- 短期間でもう一度転職する:面接では、前の転職で確かめなかったことと、今回確かめた数字を具体的に説明できるようにしておきます。
- 失業給付:短い期間で辞めた場合は、被保険者期間が足りず受給できないことがあります。ハローワークで確認してください。
よくある質問
薬剤師の転職で後悔する人は多い?
薬剤師だけの統計は見当たりませんが、全産業では2025年に転職した人の31.0%が前の職場より賃金が下がり、40.8%は上がりました(雇用動向調査)。年収以外の条件も含めて、何を優先するかを先に決めておくと後悔しにくくなります。
入職したら求人票と条件が違った。すぐ辞められる?
労働基準法15条2項は、明示された労働条件が事実と相違する場合、労働者は即時に労働契約を解除できると定めています。書面と実際の違いを書き出し、迷ったら総合労働相談コーナー(無料)に相談してください。
転職が不安で決められない。
不安を「年収」「勤務場所」「人数・業務量」「休み」のように分け、内定後に労働条件通知書で一つずつ確かめると判断しやすくなります。退職の申し出は、通知書を受け取ってからにすると安心です。
条件を並べると、次に確かめることが見えてくるね。